療育センターと発達支援センターの違いはどこ？対象や支援方法を紹介

投稿日 2024年11月30日
更新日 2025年1月11日
著者ウィズ・ユー編集部
コラムカテゴリー発達障害

お子さんの発達支援のために「療育センター」と「発達支援センター」を検討されているものの、それぞれの違いがわからない・・・

このようなお悩みはありませんか？

両施設は、発達に特性のある子どもの成長をサポートする場所ですが、提供されるサービスや支援内容には違いがあります。施設の特徴を理解することで、子どもに最適な支援を選択することができます。

この記事では、療育センターと発達支援センターの違いを検討されている方へ向けて、それぞれの特徴や支援内容、利用方法について詳しく解説します。子どもに合った支援施設を選ぶ際の参考として、ぜひ最後までお読みください。

療育と児童発達支援はどこが違うのか

療育と児童発達支援の違い

療育と児童発達支援は、どちらも発達に支援が必要な子どもたちをサポートするものですが、その範囲や特徴に違いがあります。

療育は医療と教育を組み合わせた包括的な支援の概念を指し、年齢や障害の種類を問わず、幅広い支援を含みます。一方、児童発達支援は療育の一形態として位置づけられ、主に未就学児を対象とした具体的な支援サービスを指します。

療育には、医療機関での治療やリハビリテーション、教育機関での特別支援教育など、さまざまな形態が含まれます。これに対し、児童発達支援は児童福祉法に基づく障害児通所支援事業の一つとして明確に定義されており、日常生活における基本的な動作の指導や、知識技能の付与、集団生活への適応訓練などの具体的なプログラムを提供します。

つまり、療育が支援の理念や考え方を示す広い概念であるのに対し、児童発達支援は療育の実践方法の一つとして制度化された具体的なサービスと言えるでしょう。

療育とは

療育は、発達に特性のある子どもの成長を総合的に支援する取り組みのことを指します。医療、教育、福祉などの専門家が連携しながら、子ども一人ひとりの発達段階や特性に合わせた支援を行います。

具体的には、運動機能の向上、言語発達の促進、社会性の育成、生活習慣の確立などを目指した訓練や指導が含まれます。療育は医療機関や福祉施設など、様々な場所で提供され、子どもの発達を包括的にサポートする概念として位置づけられています。

児童発達支援とは

児童発達支援は、児童福祉法に基づいて提供される障害児通所支援サービスの一つです。未就学の障害児や発達に遅れのある子どもを対象に、日常生活における基本的な動作の指導、知識技能の付与、集団生活への適応訓練などを行います。

このサービスは、児童発達支援センターや児童発達支援事業所で提供され、専門的な知識を持つスタッフが支援計画に基づいて支援を実施します。利用には市区町村が発行する受給者証が必要となり、制度化された福祉サービスとして明確な基準や規則が設けられています。

療育センターと児童発達支援センターはどちらも療育を受けられる

療育センターと児童発達支援センターは、それぞれ特徴の異なる施設ですが、どちらでも専門的な療育サービスを受けることができます。

療育センターは医療的なケアを含む総合的な支援を提供する施設であり、児童発達支援センターは福祉サービスとして日常生活の支援に重点を置いた施設です。

両施設とも、発達に特性のある子どもの成長をサポートする専門スタッフが在籍しており、個々の発達段階や特性に応じた適切な支援を受けることができます。選択の際は、子どもの状況や必要な支援内容を考慮することが大切です。

療育を受けられる施設

児童発達支援センター

児童発達支援センターは、障害児通所支援の中核的な施設として位置づけられています。主に未就学児を対象とし、日常生活における基本的な動作の指導や知識技能の付与、集団生活への適応訓練などを提供します。

施設には、保育士や児童指導員、言語聴覚士などの専門職が配置され、個別支援計画に基づいた療育を実施します。また、地域の障害児支援の中核として、保育所等訪問支援や障害児相談支援なども行っており、地域全体の療育の質の向上にも貢献しています。

放課後等デイサービス

放課後等デイサービスは、学校就学中の障害児や発達に特性のある子どもを対象とした支援サービスです。放課後や長期休暇中に、生活能力の向上や社会との交流促進を目的とした活動を提供します。

支援内容には、学習支援、運動・スポーツ活動、創作活動、自立支援訓練などが含まれ、学校生活と家庭生活の連携をサポートします。また、保護者のレスパイトケア（一時的な休息）の機会としても活用されており、家族全体の生活の質の向上にも寄与しています。

療育センター

療育センターは、医療・福祉・教育が一体となった総合的な支援を提供する施設です。医師による診察や評価、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などによる専門的な療育、心理士によるカウンセリングなど、多職種が連携してサービスを提供します。

また、医療的ケアが必要な子どもへの対応も可能で、より専門的な治療や訓練を必要とするケースにも対応できます。地域の療育の中核施設として、他の支援機関への助言や連携も行っています。

障害児入所施設

障害児入所施設は、障害のある子どもが生活しながら療育を受けられる施設です。家庭での養育が困難な場合や、集中的な療育が必要な場合に利用されます。

施設では、日常生活の支援に加え、医療的ケア、教育支援、生活訓練など、個々の状況に応じた総合的なサポートを提供します。また、家族支援の視点も重要視されており、定期的な面会や外出、一時帰宅などを通じて、家族との関係維持にも配慮しています。将来の自立に向けた支援計画を立て、段階的な支援を行っています。

療育の対象者

療育の主な対象者は18歳未満の子どもたちで、身体障害、知的障害、精神障害（発達障害を含む）のいずれかに該当する場合が対象となります。ただし、必ずしも障害者手帳の所持は必須ではなく、医師や児童相談所、市町村保健センターなどで療育の必要性が認められれば、支援を受けることができます。

療育を受けることができる子どもの特性は多岐にわたり、運動機能に関する課題、感覚処理の問題、言語や社会性の発達の遅れなどが含まれます。これらの特性に応じて、一人一人に合わせた個別支援計画が策定されます。

支援の内容は、運動療法や言語療法、集団療育など多様な形態があり、日常生活で必要な技能の習得も重要な要素となっています。具体的には、食事、排泄、着替えなどの基本的な生活動作の訓練も含まれ、子どもの自立した生活を目指した準備が行われます。

また、療育は子どもだけでなく、その家庭への支援も重要な要素です。保護者に対するカウンセリングや、他の保護者との交流の場を提供することで、家庭全体での子ども支援が可能となるようサポートが行われています。療育の利用にあたっては、各自治体で交付される受給者証があれば、利用料の9割が支援され、経済的な負担を軽減することが可能です。

療育の種類

応用行動分析学（ABA）

応用行動分析学（ABA）は、人間の行動を個人と環境の相互作用の枠組みで捉え、社会での問題解決に応用する心理学の一分野です。1930年代にアメリカの心理学者スキナーによって確立された行動分析学を基盤としています。

ABAの特徴は、行動が起こる前後の環境に着目し、ABC分析（先行条件・行動・結果）を用いて問題行動の原因を特定することです1。望ましい行動を増やす「強化」と、望ましくない行動を減らす「弱化」「消去」という基本原理に基づいて支援を行います。

この手法は特に自閉症スペクトラム症などの発達障害への支援で高い効果を上げており、教育、医療、福祉、リハビリテーションなど幅広い分野で活用されています。支援は科学的な根拠に基づいて行われ、データを収集しながら効果を検証する実践的なアプローチが特徴です。

TEACCH（ティーチ）

TEACCHは、自閉症とその関連するコミュニケーション障害のある子どもたちの治療と教育のための総合的な支援プログラムです。1972年にノースカロライナ大学で開始され、現在では世界中で実践されています。

このプログラムの特徴は、自閉症の特性を「遅れている」や「劣っている」とは捉えず、発達の凸凹として理解し、一人ひとりの優れた部分を活かす支援を行うことです。支援の中核となる「構造化」では、環境設定やスケジュールの視覚的な提示により、活動をわかりやすく示します。

TEACCHは単なる療育技法ではなく、診断・評価から、構造化された療育プログラム、家族支援、就労支援まで、生涯にわたる包括的な支援を提供しています。また、親との協力関係を重視し、専門家と家族が協働して支援を行うことを基本理念としていることが特徴です。

SST（ソーシャルスキルトレーニング）

SSTは、社会生活に必要な対人関係やコミュニケーションスキルを段階的に学ぶトレーニングです。人との関わりの中で自然に身につけるべき暗黙のルールや行動を、意識的に学んでいく支援方法として効果を発揮します。挨拶の仕方、会話の始め方、感情のコントロール、集団活動でのルール理解などを、小さなステップに分けて習得していきます。

トレーニングはロールプレイやグループ活動を通じて実践的に行われ、成功体験を積み重ねることで自信を育てていきます。また、学んだスキルを実際の生活場面で活用できるよう、家庭や学校と連携しながら支援を進めます。病院や療育センターで専門家から受けることもできますが、学校や家庭など、日常的な場面でも実施可能です。

感覚統合療法

感覚統合療法は、視覚、聴覚、触覚、前庭感覚、固有受容感覚などのさまざまな感覚を適切に処理し統合する能力を高めるための支援方法です。この療法は1960年代にアメリカの作業療法士ジーン・エアーズ博士によって開発されました。

主に触覚、前庭覚、固有受容覚の3つの感覚に重点を置き、遊びを通じて感覚処理能力の向上を図ります。ブランコやトランポリンなどの遊具を使用した運動遊び、粘土遊び、ボールプール遊びなどを通じて、楽しみながら感覚統合の機能を高めていきます。

この療法は、集中力の欠如、感覚過敏、不器用さ、言葉の遅れ、コミュニケーションの困難さなどの課題に効果があるとされています。子どもの特性や発達段階に合わせて個別にプログラムが組まれ、専門家の指導のもとで実施されます。

言語療法

言語療法は、言葉を話したり聞いたりする機能に障害のある人に対して行われる専門的なリハビリテーションです。主に言語聴覚士が中心となって支援を行い、医師、看護師、理学療法士など多職種と連携しながら進めていきます。

支援内容は個別療法と集団療法があり、それぞれの特性に合わせて20〜60分程度のセッションを定期的に実施します。発声のための姿勢指導や呼吸練習、口の運動、発音練習などが行われます。また、絵カードを使用した言葉の理解促進や、コミュニケーション能力の向上を目指した練習も実施する場合もあります。

重度の障害がある場合は、文字を書いたり50音表を指さしたりするなど、補助的なコミュニケーション手段の習得も支援に含まれます。

運動療法

運動療法は、身体的および精神的な機能の回復を最大限に図り、自立した生活能力を維持・向上させることを目的とした支援方法です。理学療法士の指導のもと、関節可動域訓練、基本動作訓練、筋力増強訓練、持久力増強訓練、協調性訓練などを行います。

訓練内容は寝返り、起き上がり、座位、立ち上がりなどの基本動作から、歩行訓練まで段階的に進めていきます。また、有酸素運動（ウォーキング、水泳など）と無酸素運動（筋力トレーニング、レジスタンス運動など）を組み合わせることで、より効果的なリハビリテーションを実現できるでしょう。

また、運動療法は、整形外科的な疾患だけでなく、生活習慣病の改善や予防、心臓リハビリテーション、呼吸リハビリテーションなど、幅広い領域で活用されています。

療育はいつから開始するべきか

療育は、発達の遅れや特性に気づいた時点で、できるだけ早期に開始することが推奨されています。これは、子どもの脳の発達が特に活発な乳幼児期から支援を始めることで、より効果的な発達支援が期待できるためです。一般的に、1歳6か月健診や3歳児健診で気になる点が見つかった場合や、保育所・幼稚園での生活の中で発達の特性に気づいた場合などが、療育を検討するきっかけとなります。

ただし、開始時期は子どもによって異なり、必ずしも早ければ早いほど良いというわけではありません。まずは、かかりつけ医や専門医に相談し、子どもの発達状態を正確に評価してもらうことが大切です。また、地域の保健センターや子育て支援センターでも相談することができ、専門家のアドバイスを受けながら適切な開始時期を判断することができます。

療育開始にあたっては、子どもの特性や発達段階、家庭環境などを総合的に考慮し、無理のない形で進めていくことが重要です。早期発見・早期支援は大切ですが、それぞれの子どもに合ったペースで支援を開始し、段階的に内容を充実させていくことで、より効果的な支援につながります。

なお、就学後に発達の特性に気づくケースもあります。その場合も、気づいた時点で専門家に相談し、適切な支援を開始することが推奨されます。年齢に関係なく、子どもの成長をサポートするために必要な支援を受けることが大切です。